自分だけのマイホームには憧れますが、ローン返済の見通しが甘いと住宅ローンの破たん、家の売却という最悪のパターンに陥ってしまう方が多いそうです。

住宅ローン破綻で家を手放す人激増…ローン地獄で苦しむより1000万円貯金すべき！

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抱える住宅ローンの返済は年々きつくなるのに、マンションの資産価値は年々落ちていく。さらに、マンションが老朽化 .... さらに、マイホームを購入したときに税金が戻る住宅ローン控除を過去最大に大型化したことです。 この3つの政策で住宅 ...

住宅ローンの目安は年収の25％くらいまでが妥当と言われています。このニュースでも指摘されていますが、それはあくまで順調に仕事を続けられて、返済をできるという前提での数字です。この不況の世の中では、いつどんな理由で仕事がなくなるかわかりません。病気になってしまうかもしれませんし、事故に巻き込まれることがあるかもしれません。そういった「返済が厳しくなるリスク」を含めて考えて住宅ローンを組まないと、ちょっとしたきっかけで破綻してしまうかもしれないということですね。

住宅ローン破たんの原因と対策

住宅ローンの破たん原因について、年齢が上がるにつれて収入が落ちるとともに、ローンの負担額が増えてしまったケースをこのニュースでは紹介しています。特にお子様がいる場合、独り立ちさせるまでには相当な学費が必要になります。２人以上お子様がいれば、数年ごとに入学における諸経費がかかってしまいます。公立の学校を選んでも、制服や教材費はかかってきますし、大学まで進学するとなるとさらにかかります。ローン破たんに陥る頃には子供もある程度大きくなって、学費がかなりかかるようになってしまいます。マンションでも一戸建てでも、購入した後も修繕費や維持費などがかかりますので、家族全員の将来と諸経費も含めたビジョンを持つことが重要になるのです。

住宅ローン繰り上げ返済で破綻を防ぐ

住宅ローンは、減税対象になっている間に「今は楽だから」と余裕を持っていると、後で大変な思いをすることになります。50歳までに払いきることを目標にするのが現実的でしょう。住宅ローンの返済期間は最長35年まで可能で、一般的には65歳で定年を迎える前に払い終えられるようなプランを選択される方が多いようですが、定年になってやっとローンを払い終えるのでは、老後に向けた貯金が残せるか心配ですね。

住宅ローンはお金に余裕がある時に積極的な返済をすることで、住宅ローンの支払期間を短くすることが可能です。これからローンを組む方も、今まさに支払い中の方も、生活に問題ない範囲で、ある程度繰り上げ返済を行う前提で支払い計画を練り直した方が良いでしょう。単純に短期間で返済できるメリットありますが、何よりも大きいのは「払い終えるまでの期間が短いと、それだけ余分に支払う金利が少なくなる」という点です。繰り上げ返済を行った方が、最終的に払う総額を押さえることができます。

いずれにしても、住宅ローンが破たんしてしまえば、憧れのマイホームでも売るよりほかにありません。そして、破たんしてから慌てて売っても、その頃には家の資産価値が購入した頃よりもはるかに安くなっており、たとえ売却してもローンを完済できないという最悪のパターンが待っています。賃貸にだしても、ローンを賄えるほどの賃料を取れるとは考えない方が良いでしょう。特にマンションの場合は、土地代がない分資産価値は激減してしまう可能性が高まります。

教育費や税などの必要経費を含めたうえでも無理のない返済ができる、更に繰り上げ返済で完済までの期間を短くできる確実性の高い展望がないと、思わぬ落とし穴にはまるかもしれません。

ローン破たんするくらいなら賃貸で

余裕で返せるように思えても、破たんするリスクは必ずあります。今の時代、マイホームを持つことが必ずしも老後のためになるとは限りません。子供が地元で就職し、いずれその家を相続して利用していくのだったら、長期優良住宅を建てておくのもよいかもしれません。しかし、遠くで就職するかもしれませんし、自分自身もずっとその家に住めるとも限らないのです。

銀行は返済できる額かどうか、生活状況まで含めて審査をしているわけではありません。実際には返済できない金額でも、審査条件を満たしてくれれば貸してくれます。住宅ローンが破たんして、家を仕方なく競売にだしたとしても、借金だけが残るケースも後を絶ちません。一見、賃貸よりも安く感じるローン返済の金額も、修繕費や積立金なども含めて考えるとさほど変わらないどころか大赤字になってしまうケースもままあります。

そうなると、管理は家賃に含まれている賃貸物件の方が、住宅ローンを組むよりもマシということになってしまいます。子供が大きくなったら広めの家を、子供が独り立ちしたら小さめの家に住み替えるなどといった方法で、家賃も安く抑えることができます。住宅を購入する場合は維持費に消えてしまうお金も、貯金に回すことができるのです。

「終の住処」という言葉もありますが、自分がいつまでも五体満足で健康でいられるとは限りませんし、パートナーや子供とずっと一緒に住むとは限りません。老後を快適に暮らすことを考えれば、有料の高齢者住宅などを利用するという選択肢を選ぶ方も多いでしょう。そう考えると、必ずしもマイホームを持っていることが有利にはならないのです。ただし、高齢者を対象としない通常の賃貸物件の場合、孤独死の問題などもあり、なかなか家を貸してもらえないというリスクもあるので注意しましょう。

無理な住宅ローンを組んで破たんするくらいなら、賃貸で貯金をためて老後の資金にするという考え方は、今後スタンダードになっていくかもしれませんね。