住宅ローンを借りる時、何も考えずに提示された金額で借りてしまうと、後悔の元になるかもしれません。

住宅購入を「年収」で決めると失敗する理由 安心できる借入額はいくら？

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将来的に、住宅ローンの支払いが厳しくなったり、子供の教育費が捻出できなくなったりと、ライフプラン計画が崩れる ... 新たに購入するマンションの管理費が月2万円、修繕積立金が月1万円、駐車場代が月1万円、固定資産税が年間18万 ...

家を建てる上でなくてはならない住宅ローンですが、月々どれくらいの返済額を想定しているのか、住宅ローン以外にかかる、登記や各種保険料などの生活費など、様々なことを考えたうえで借りないと、返済が大変なことになってしまうんですね。ローコスト住宅を建てようとしていても、それなりの贅沢な家を建てようとしても、年収が高ければ、借りられる金額は大きくなる事実は変わりません。借りれるなら多めに借りておいた方が安心のようにも思えますが、その分金利もかかります。家は建てた後も税金やメンテナンス代が必要です。このニュースにも書かれている通り、「借りれる」よりも「返せる」を重視すべきでしょう。せっかく買った家を、生活の厳しさのために売ってしまうような事態だけは避けなければなりません。

住宅ローンを年収で計算する時の注意点。税金にも着目を。

一般的に、住宅ローンの返済額は年収の400万円以下は25％まで、400円万以上なら30％までが安全と言われています。だったら年収の２５％ギリギリまで借りてOK!かといえば、そんなことはないのです。なぜならこの金額は、たとえば子供の養育費や車のローン、建てた家の修繕費など、他の出費は含まれていない計算だからです。人生は山あり谷あり、順調にローンを返済できるとはかぎりません。もちろん、順調に繰り上げ返済が可能な場合もありますが、せっかくマイホームを手に入れたのに返済に追われながら過ごすことがないように、万全のチェックをしておいた方が良いでしょう。

住宅ローンのプランは手取り額で計算する

住宅ローンの申し込み時はの年収は源泉徴収票に書かれている「支払い金額」の額面を記入します。思っていたよりも多いな、と感じるかもしれませんが、実はこの金額は手取り金額ではありません。実際に受け取っているのは、ここから所得税保険料などを引いた金額になります。しかしローンの審査に使うのはあくまでこの「支払い金額」の部分にあたります。

しかし、思ってたよりも年収が高かったから、たくさん借りられるかも？と思っても、借りられるだけ借りておく、というのはおすすめできません。住宅ローンのプランニングは、あくまで自分の手取りの金額を基準にして行いましょう。借入限度額まで借りてしまうと、思わぬ出費がかさんだ時に住宅ローンの負担が大きすぎるために、家計が破たんしかねません。

年収はあくまで、住宅ローンにおける審査の基準値でしかありません。もし他のローンで延滞歴があったり、転職を繰り返していたりすると、年収が基準値を満たしていても審査には不利となりますの注意をしましょう。年収的に問題がなくても、そもそも借りることすらできない、というパターンもあり得るのです。いずれにしても住宅ローンの借り入れは、様々な諸経費や生活費などを抜いた金額で25％以下に抑えるのが理想です。

住宅ローンの他にかかる税金など

住宅ローンの借り入れのために、車などの他のローン、各種保険料、生活費、通信費などを差し引いて計算する必要がある野は前述したとおりです。しかし、もう一点注意しなければならない点があります。それは家を建て終わった後の税金などです。家を建てるのには、住宅ローンに含まれない費用が発生します。

まず建てることで発生するのは、登記代、火災・地震保険料、住宅ローンにフラット35を選んだ場合は団体信用生命保険の料金がかかります。さらにここから固定資産税も毎年かかるようになります。固定資産税は新築から3年間（長期優良住宅など、特定の要件を満たした住宅なら5年間）は減額措置で半額となりますが、それ以降は通常の税額となりますので注意をしてください。

このように、住宅ローンを年収で計算する際には、将来的にかかる税金や保険料の出費も視野に入れておくと、安定したライフプランを練ることができます。今は大丈夫でも何らかの理由で収入がガクッと落ちてしまう時期というのは必ずあります。事前にわかる範囲の出費を含めた計算でローンを組んでおけば、リスク回避に役立ちますよ。貴方の家族と住みよいマイホームを守るためにも、ぜひチェックしておいてくださいね。